名古屋市立大学

名古屋市瑞穂区の公立大、名古屋市立大学の受験データを公開しています!合格率を向上させるために何が出来るのか…そのすべてを余すところなくお届け。来春、市大生になるための極意がつまっています♪(※2013年当時)

名古屋市立大学

〜名古屋市立大学の基礎データ〜

初年度総額:

約96〜97万円

※名古屋市内の学生は86〜87万円程度

平均倍率:

約3.6倍

募集学科&募集定員:

経済学部 公共政策学科:90名
経済学部 マネジメントシステム学科:80名
経済学部 会計ファイナンス学科:60名
人文社会学部 心理教育学科:59名
人文社会学部 現代社会学科:67名
人文社会学部 国際文化学科:68名

受験科目:前期:

○経済学部
1次:センター試験(4教科5科目)
2次:外国語・数学

○人文社会学部
1次:センター試験(4〜5教科5科目)
2次:国語・外国語

受験科目・後期:

○経済学部
1次:センター試験(4教科5科目)
2次:外国語or数学

○人文社会学部
1次:センター試験(4〜5教科5科目)
2次:小論文

名古屋市立大学は公立大ですので、センターによる1次試験と大学独自の2次試験による2段階選抜を行っています。ただ、センター試験で課されるのは最大でも5科目ですから、5〜6教科7科目を課されることが多い国立大と比べると、やや敷居は低くなっているといえるでしょう。
センター試験の得点率目安となるセンターランクは前期試験が75〜78%、後期試験が71〜75%となっています。また、学科試験が課される試験一定の2次偏差値は60〜63となっており、トータルで見ると相当に高いレベルを要求されていることが分かります。ともすると国立の名大ばかりに関心が集まりがちですが、こちらの名古屋市立大もまた、公立大として全国屈指のレベルにある難関校の1つなのです。
センターと2次の配点バランスは、経済学部が前期、後期ともにセンター400点、2次400点の1:1。人文社会学部の前期がセンター500点に対して2次が400点、後期がセンター500点に対して2次が200点となっています。以上から、基本的にはセンターと2次試験の対策にかける時間はほぼ同程度、人文社会学部の後期に限ってはセンター重視ということになるでしょう。
また、人文社会学部の後期については2次試験が小論文1科目となるため、2次試験では点差がつきにくくなります。また、採点官の主観による裁量が大部分を占めてしまい、明確な対策が立てづらいことも考慮するべきでしょう。よって、人文社会の後期についてはセンターの結果で合否が決まるといっても過言ではありません。

受験突破の4原則〜名古屋市立大学

  • 名古屋市立大学のセンターランクは前期75〜78%、後期が71〜75%になっています!
  • 2次試験の偏差値60〜63に相当!早稲田や慶應にも匹敵する非常に高い難易度…!
  • 人文社会の後期を除けば、1次と2次の配点比率はほぼ1:1!バランスの良い対策を!
  • 人文社会学部の後期はセンター重視!センターの結果で合否が8割がた決定します!

大学ランキング8位!名古屋市立大学の特色♪

大学ブランドランキングにランクイン♪

リクナビ進学の調査“大学ブランドランキング 2013”の“志願したい大学ランキング(東海エリア)”において、名古屋市立大学は8位にランクインしました。これは東海エリアの高校に在籍する学生を対象に行われた調査で、同大は有名校や国立大学を抑えてのランクインとなっています。

文系学部の就職率は例年80%以上♪

名古屋市立大学の文系2学部は、例年安定して高い就職率を誇っています。 2009年〜 2012年までの2学部の就職率は共に80%を超えており、卒業生の進路としましても国家公務員、地方公務員ほか、様々な業種のトップ企業が名を連ねるなど大変優秀です。

名古屋市立大学は“志願したい大学ランキング 2013東海エリア”(リクナビ進学調査)において8位にランクイン。20位に入った明治大学などの有名校、11位、9位に入った静岡大学、三重大学などの国立大学を抑え、多くの学生から志望校候補として支持されています。男子のランキングでは同大は12位であるのに対して、女子のランキングでは2位にランクインしていることから、特に女子学生からの人気が高いようです。この調査結果は、多くの学生が同大学に対して良いイメージを持っていることを証明しており、このようなブランド力は就活においても大きな力を発揮することが期待されます。

経済・人文社会と2つの文系学部を擁している名古屋市立大学。卒業者から進学者を引いて算出される就職率はそれぞれ、 2009年度は約82%、約90%、2010年度は約87%、約84%、2011年度は約84%、約88% 2012年度は約87%、約89%と例年安定しています。進路としては家裁調査官補、裁判所事務官、法務教官、国土交通省、国税専門官などの国家公務員、各県庁、地方検察庁、税関、県警、市役所などの地方公務員、幼稚園、小中高の教員、保育職をはじめ、建設、製造、金融、保健、不動産、運輸、情報など各業界の有名企業が目白押しです。

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