名古屋学院大学
入試傾向分析&大学の魅力

名古屋市熱田区の中堅私大、名古屋学院大学の入学試験を徹底分析!NGUの愛称でも親しまれる、評判の名学に合格するためには、何をすれば良いのか?…受験生の期待に応える具体的情報が満載です♪(※2013年当時)

名古屋学院大学

〜名古屋学院大学の基礎データ〜

初年度総額:

約124万〜138万円前後

平均倍率:

約1.9倍

募集学科&募集定員:

経済学部 経済学科:300名
経済学部 総合政策学科:150名
商学部 商学科:200名
商学部 経営情報学科:100名
法学部 法学科:150名
外国語学部 英米語学科:140名
外国語学部 中国コミュニケーション学科:50名
外国語学部 国際文化協力学科:50名
スポーツ健康学部 スポール健康学科:120名

受験科目:

○法学部、商学部、経済学部、外国語学部(前期3教科)
国語・外国語・地歴公民or数学

○法学部、商学部、経済学部、外国語学部(前期2教科)、英米語学科(中期/後期)
外国語・国語or地歴公民or数学

○法学部、商学部、経済学部、外国語学部の英米語以外(中期/後期)
国語or外国語or地歴公民or数学から2科目選択

○スポーツ健康学部(前期3教科)
国語or外国語or地歴公民or数学or理科から3科目選択

○スポーツ健康学部(前期2教科、中期/後期)
国語or外国語or地歴公民or数学or理科から2科目選択

※センター利用入試は煩雑なので割愛

名古屋学院大学は大手予備校の偏差値で見ると45〜50に相当する中堅大。愛知大学、名城大学などの併願先としても検討する価値があると思います。比較的難易度が高いのは偏差値50のスポーツ健康学部。倍率についても一般入試の平均が2.4倍となっており、大学平均の1.9倍を大きく上回っています。
逆に難易度が低いのは、偏差値45の外国語学部中国コミュニケーション学科、次いで偏差値46の経済学部総合政策学科、同47の法学部あたりでしょうか。また、全学科にいえる傾向として、前期よりも中期、後期のほうが低倍率になっているため、前期だけでなく中後期にも出願しておいたほうが最終的な合格率は上がるでしょう。

入学試験の傾向まとめ〜名古屋学院大学

  • 偏差値は45〜50程度!愛知大、名城大などの併願校としても人気の中堅大!
  • もっとも難易度が高いのは、偏差値50のスポーツ健康学部!倍率も2.4倍と高め…!
  • 狙い目となるのは、中国コミュニケーション学科!偏差値45と難度が低めです♪
  • 全体として、前期と比べて倍率が低い中期&後期に注目!是非とも中後期への出願を♪

就職は名古屋屈指!名古屋学院大学の魅力まとめ

多くの学生が体験する海外留学♪

創立者であるメソジスト派宣教師F.C.クラインの理念を継ぎ、国際交流を重視してきた名古屋学院大学。世界75ヶ国に協定校を持ち、例年250人の学生が留学プログラムに参加しています。大学全体では約20%、外国部学部では実に半分の生徒が海外留学を経験するほど留学が盛んに行われているのです。

有名企業への就職を実現♪

名古屋学院大学の就職率は例年90%を超えており、多くの学生が就職先について“満足している”と回答しています。就職先企業の業種を見ましても、金融・保健、サービス業、輸送、通信、建設、不動産、流通、医療、福祉、商社から公務員と非常に幅広く、卒業生たちが様々な分野で活躍していることがわかります。

名古屋学院大学では最大で60日程度の“短期留学”最大で6ヶ月間の“中期留学”、最大で1年の“長期留学”と3つの留学制度が用意されています。語学の上達によって留学を支援する“専門科目”が設けられているほか“TOEFLの特別講座”、そして、公費での留学が認められた際に最大で40万円が支給される“名古屋学院大学留学奨学金”など快適な留学を実現するための支援制度が整っているのです。平成24年には短期留学におよそ200名が、中〜長期留学にはおよそ110名の計310名という多くの学生たちが同大の留学プログラムに参加しました。

就職先企業について“大変満足”が56.9%“まあまあ満足”が38.1%と回答している名古屋学院大学の卒業生たち(平成24年のアンケート調査より)例年9割を超える学生が満足感を胸に進路を決定しているのです。同大卒業生の近年の就職先は、富士ゼロックス、パナソニック、中部ペプシコーラ販売、エドウィン、トヨタ自動車、ジャパネットたかた、日本マクドナルド、ユニクロ、アサヒグローバル、タマホーム、セキスイハイム、住友不動産、住友林業、サッポロビール、スズキ、ヤマハ、三菱マテリアル、ワコール、コカ・コーラセントラルジャパン、JAL、全日空、伊藤ハム、NTT、JTB、ゆうちょ銀行、第一生命保険、各信用金庫といった有名企業から、警察官、消防官、市町村の職員と言った公務員や教員までと非常に幅広いと言えるでしょう。

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