MBA

文部科学省主導で経営学修士(専門職)の発行がスタートしたにも関わらず、一般にはなかなか浸透していないMBA。その真価と将来性を、同資格保持者の就業モデルケースなどを参考にご紹介してゆきます。卒業後あなたのビジネスライフを大きく変えるかも知れない同資格の魅力は、このページを読むことできっと得心できるはず♪

MBA

〜MBAの基礎データ〜

※信頼に足るデータ無し。公表もされていません

有資格者の目安年収:

MBA取得者のおよそ4割が年収700万円超

主な職場:

外資系企業、金融系企業

この資格を取るならこの学科:

経営学科、英語学科、商学科、経済学科、国際ビジネス学科

平成15年に文部科学省が“専門職大学院制度”を制定したことに端を発し、現在の“経営学修士”の認定されることとなりました。“経営学修士”は欧米のMBA(Master of Business Administration)に当たり、日本でもこの名称が一般的です。その歴史は19世紀アメリカにまで遡り、欧米ではまさにエリートの称号と同義となるほどメジャーな資格と言うことができます。海外の大学院やビジネススクールに通わなくても、通信講座や大学院のプログラムなどで取得することが可能。しかし外資系企業への就職を目指す場合には一定以上の英語力は必須だと考えられますから、合わせてTOEICやTOEFLなども受験しておくと良いでしょう。平成19年時点ではおよそ30の国公私立が同資格の学位発行を行っています。

MBA取得を目指すためのステップ

MBAは欧米圏ではいまだエリートの称号。英語力と合わせれば、外資系企業への就職などは格段に有利になる可能性も。MBA取得の第1歩は、まず経営学修士(専門職)を発行している大学院を知ることです。

MBAは従来の大学院研究過程とは違うものの、紛れもない修士号。よって同資格取得は基本的に大学院進学が必須です。もしも現段階で明確にMBA取得の意志がある受験生は、それを見越した志望大学選びを行いましょう。

日本において専門職の経営学修士を発行している大学は、小樽商科大、筑波大、一橋大、東京農工大、東京農業大、新潟大、長岡技術科学大、京都大、神戸大、山口大、香川大、九州大、北九州大、兵庫県立大、青山学院大、芝浦工業大、早稲田大、中央大、東京理科大、法政大、明治大、日本工業大、グロービス経営大、事業構想大、SBI大、事業創造大、南山大、同志社大、立命館大、関西学院大、ビジネス・ブレークスルー大の大学院。全部で国公私大学院33専攻に同専門職資格の発行を行っています。一般に文系大学院を出た後はあまり就職口がないともいわれますが、MBA取得者に限ってはあまり当てはまらないかもしれません。英語力も磨いておけば、必要とする企業は少なくないと予想できます。

平成15年に文部科学省が専門職大学制度をスタートさせて以来“日本式MBA”とも言える経営学修士の学位発行が始まりました。アカデミックというよりは非常に実践的である同資格の認知度と価値は日に日に高まっていますので、企業からの需要も今後増大してくると予想することもできます。世界に目を向けますと、主要なMBA認証団体がいくつか存在しており、そのうち慶應義塾大はAACSBという団体から認証を、名古屋商科大はAACSBとAMBAの2団体から認証を受けているのです。世界を舞台に活躍したいという方でしたら、あるいはどちらかの大学院へ進学しMBAを取得することがベターかも知れません。

MBAの年収モデル

※下記はあくまで一例です。資格を取得しただけでは収入は約束されませんので、しっかりとした就職活動も必要になります。また、MBAは進学する大学院によっては職務経験を求められる場合もありますので注意が必要です。

〜政令市で就職したケース〜

年収:

450万〜750万円

給与・昇給:

あり

勤務時間:

9時〜18時

休日・休暇:

完全週2日制

新宿内で人材派遣や就職・転職支援を行っているサービス系企業へ就職したケースです。経営の企画や戦略プランを立て遂行する業務ですが、MBAの保有者は採用に当たって優遇されます。業務内容が高度かつ専門的であるため、ビジネスに関する総合的で深い知識が要求される企業においては重宝される人材ということができるでしょう。MBAを求める会社は一般に政令指定都市などに本社を置く、成長著しい若い企業に多いようです。

〜地方で就職したケース〜

年収:

900万〜1,500万円

給与・昇給:

年1回見直し

勤務時間:

9時〜18時

休日・休暇:

週休2日制

千葉県市川市で物流や製造に関連した企業で就職したモデルケースです。上記と同じくMBA取得者が採用において優遇されます。上記で“MBAを欲する企業は一般に政令指定都市などに多い”と言いましたが、地方都市で需要が無いかと言えばそれは間違いです。地方都市に拠点を構える貿易会社、欧米とつながりの濃い企業、また即戦力の管理職クラスを採用したい企業の場合にMBA資格が採用の1つの基準となる場合も少なくありません。

※当サイト独自の基準ですので、一般的な指標とは異なります。あくまで参考程度にとどめてください。

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